【幼児難聴 子供と人工内耳、 特に幼少時からの高度難聴児において】
小児例の人口内耳適応基準ですが（1998年日本耳鼻咽喉科学会)
１ 年齢
適応の年齢は2歳以上18歳未満とする。ただし先天聾（言語習得前失聴者）の小児
の場合就学前までの手術が望ましい。
２ 聴力および補聴器の装用効果
純音聴力は原則として両側とも100dB以上の高度難聴で、 かつ補聴器の装用効果の少
ないもの。補聴器の装用効果判定にあたっては十分な観察期間で音声による言語聴取
および言語表出の面でその効果がまったく、 あるいはほとんど見られない場合
３ 禁忌
画像（ＣＴ，ＭＲＩ）で蝸牛に人工内耳に挿入できるスペースが確認できない場合、
ただし奇形や骨化は必ずしも禁忌ではない。重度の精神発達遅滞、聴力中枢の障害な
ど、その他重篤な合併症など。
４ リハビリテーションおよび教育支援体制
両親、家族の理解と同意が必要である。またリハビリテーション、教育のために専門
の組織的スタッフ（言語訓練士）と施設が必要。また通園施設、聴覚教育施設などの
理解と協力が得られることが望ましい。
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では実際乳児や幼児の人工内耳手術はどのように行い、またどのように訓練していっ
たらいいのでしょうか。
まず手術です。
人工内耳は書いたようにすべての音が今わたしたちが聴こえているようには入力して
くれません。 だから手術後訓練も必須です。
手術時期決定は
１）聴覚器官回復が認められない。回復が認められない。これは（２）の何度かの検
査期間を経ることも必要です。
２）上の適応禁忌にあわせれるための検査の期間を経る。
難聴の程度がある程度確立して調べれる生後6カ月後くらいの検査前後から。（つまり
AABRでマイナスと新生児に出ても経過観察期間と再検査期間も必要。 ABRも必要です)
３)子供の手術や全身麻酔にたいしての感受性やリスク。つまり生後半年までは麻酔
や出血量の管理などで特別の注意を要しますが、それ以降は乳児は全身麻酔や手術の
リスクにほとんど差がなく、我が国では１歳代でも行えるとはされていますが、２歳
になると手術時の脳硬膜やＳ状静脈洞の露出、中耳炎の注意などに注意してほとんど
が可能とされています。
４)しかし人工内耳ですべての音が正常に聴こえるようになるとは限らないことを書
いていますように、まず大切なことは補聴器でどのくらい聴こえるか、補聴器を幼少
時より装用したときに聴能に効果が出てきた時に、つまり補聴器をつかって約１歳半
までに音声言語が獲得できそうか否かでも変わります。否の場合1998年日本耳鼻咽喉
科学会の2の基準で人工内耳を考慮にいれる場合になります。
しかし人工内耳手術でなくそのまま補聴器の装用を続ける場合もあります。
５）１歳代前半に手術に踏み切れるだけ十分なデータがそろい、特に補聴器を使って
も1998年日本耳鼻咽喉科学会の2の基準のように言語習得が難しい例、以上を総合す
ると生後０歳代、しかも早期に何回かの検査で聴力の診断を行い、かなりの高度難聴、
回復の見込みがほとんどなく、補聴器装用早期開始、しかし補聴器を言語習得に難が
ある、そういう場合１歳代半ばまでに人工内耳手術適応が決定され２歳前後に手術を
受け、後は1998年日本耳鼻咽喉科学会の４の基準のようにリハビリテーションを十分
におこなうことでしょう。
６）人工内耳を装用してから3年程度は経過すると明らかに語音弁別、構音ともに向上
するので就学のためには3歳までに手術をするのが望ましいとされています。
７）それ以上の年齢、つまり5歳で出来ないということはありません。
ただこの高度難聴で5歳まで残存聴力が残って、 それまでにしっかりと補聴器装用な
どで音声言語認知表出能力(基礎能力)が補聴器を使っての訓練で出来ている場合補聴
器効果を引き続き発展させるという位置づけで手術によりさらに発展するだろうこと
が望める場合は適応になります。
８) 高度難聴児、補聴器装用閾値は60-70dB以上で高音ではさらにたかく人工内耳な
ら低音から高音まで40dBの閾値は得られます、これはその環境、つまり手術だけでなく
その後も補聴器での療育効果が引き継がれるかが問題になります。
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